現在、投資ブームの影響で個人投資家になる人が増えています。
特に、20代～30代の若年層が株式や投資信託などの金融商品を購入する傾向が顕著に見られています。そこで、この記事では、個人投資家になるための方法や、投資に向いている人、必要な資金の目安、注意すべきポイントについて、詳しく解説していきます。
目次
個人投資家になるとはどういうこと？
個人投資家になるということは、金融商品に投資して収益を得ることを意味します。ここでは、個人投資家がどのようにして利益を上げるのか、また、投資家にはどのような種類があるのかについて詳しく解説します。
投資家は金融商品に投資する職業
投資家とは、金融商品への投資を通じて継続的な収益を得る人のことです。
投資による収益には、主に配当金や売却益があります。
配当金は、株式を保有することで、投資先の企業が得た利益の一部を還元してもらうものです。売却益は、保有している金融商品の価値が上昇したタイミングで売却し、売値と買値の差額で利益を得ることです。
このように、将来的に価値の上昇が期待できる事業や商品に資金を投じることを「投資」と呼び、見返りとして利益を得ることができます。また、投資の対象には株式、FX、仮想通貨、債券、不動産などの金融商品があり、それぞれに特徴があります。
例えば、仮想通貨は短期間で大きな値動きがあることがあり、リスクとリターンが高い商品です。一方、債券は貸付を行いながら利息を回収する、比較的リスクが低くリターンも穏やかな商品です。
収益を得る方法や金融商品はさまざまですが、投資家はこれらの中から適切な商品を選んで運用し、収益を上げていきます。
投資家の種類
投資家は主に以下の3つの種類に分けることができます。
・個人投資家
・機関投資家
・海外投資家
それぞれの投資家について、ここでは詳しく解説します。
個人投資家
個人投資家とは、自己資金を使って投資を行い、その収益で生活している人を指します。
また、個人投資家は大きく分けて専業投資家と兼業投資家の2種類に分類できます。
専業投資家は、投資による収入のみで生計を立てている人です。
会社などに縛られることなく自由な生活を送っているイメージがありますが、投資で安定的に一定額以上の収入を得る必要があり、そのためには常に努力を続けなければなりません。
一方、兼業投資家は、会社員や自営業など本業と並行して投資を行っている人です。
副業や趣味として投資をしている人もいれば、資産形成を目指している人もいます。投資のスタイルや目的はさまざまですが、本業の収入があるため、安定した生活を送りながら投資に取り組むことができます。
機関投資家
機関投資家とは、法人として投資を行う大口投資家のことです。
機関投資家は、個人から預かった資金をまとめて運用するため、個人投資家以上に大きな責任を負います。また、多額の資金を運用しているため、市場への影響力も非常に大きいのが特徴です。
一般的に、機関投資家には保険会社、投資信託会社、年金基金、銀行などが含まれます。例えば、保険会社は加入者から集めた保険料を運用し、年金基金は積立金を元手に投資を行います。
投資スタイルは企業や団体によって異なりますが、通常であれば、安定した運用を重視する取引を行います。特に、保険会社や年金基金は、将来の支払いに備えて確実に資金を確保する必要があるため、リスク管理には細心の注意を払っています。
海外投資家
海外投資家とは、一般的に日本に居住していない外国籍の法人や個人の投資家を指します。
代表的な海外投資家には、海外の機関投資家、年金基金、ヘッジファンドなどがあります。日本の株式市場における売買の約5～7割は、海外投資家による取引だと言われています。
海外投資家は、日本の株式市場に多額の資金を投じることで、相場全体に大きな影響を与えています。そのため、彼らの売買動向を注視し、参考にすることは有効な判断材料の1つとして考えられます。
個人投資家の特徴
個人投資家にはさまざまな特徴があります。
専業投資家は多くの時間を投資に費やし、兼業投資家はサラリーマンや他のビジネスと並行して投資に取り組んでいます。それぞれの投資スタイルには異なる特徴があります。ここでは、これらの個人投資家の特徴について詳しく解説します。
個人投資家の生活スタイルは？
個人投資家の生活スタイルは、専業と兼業で大きく異なります。
専業投資家は多くの時間を投資に費やせるため、さまざまな取引手法を試せますが、リスク管理が重要です。一方、兼業投資家は本業と並行して投資を行うため、合理的な取引が求められます。ここでは、専業投資家と兼業投資家の生活スタイルの一例を紹介します。
・専業投資家
専業投資家は、取引に集中できる環境を整えることができるため、さまざまな投資スタイルに取り組むことが可能です。
具体的には、デイトレーダーとして1日中モニターに向かい、時間をかけて情報収集や分析、売買を行う取引スタイルを実践することができます。また、短時間で何度も取引を繰り返すスキャルパーや、数日単位で取引を行うスイングトレーダーといったスタイルにも対応できます。
例えば、投資に多くの時間をフルに活用する場合、以下のような一日の流れが考えられます。
6：00・・・起床
8：00～9：00・・・経済ニュースや海外マーケットの動向、各証券会社のレーティング（投資判断）情報を確認
9：00～15：00・・・株の売買
15：00～・・・IR情報やニュースを確認
20：00・・・PTS（市場外取引）を確認・IR情報やニュースを確認・必要に応じてPTSで取引
23：30～・・・米国市場を確認
このように、1日中時間があるため、朝から晩まで株の分析や取引に集中できるのは、専業投資家ならではの強みと言えるでしょう。
・兼業投資家
兼業投資家は、取引を行わない時間帯は仕事をしているため、投資に完全に集中することはできません。限られた時間で取引を行う必要があるため、自分の生活スタイルに合った取引手法や金融商品を選ぶことが重要です。
例えば、FX（外国為替取引）は24時間取引が可能であるため、自分のライフスタイルに合わせて集中して取引できる時間を見つけることができます。数時間だけの取引も十分に行えるのが特徴です。
また、サラリーマンであれば本業の収入があるため、投資だけで生計を立てる必要がなく、その点でのプレッシャーが軽減されるというメリットもあります。
個人投資家が向いている人
個人投資家に向いている人の特徴は以下の通りです。
・正しい情報収集ができる・・・信頼できる情報を見極め、エビデンスを確認し、都合の悪い情報にも注意を払う能力
・好奇心旺盛・・・企業や世界情勢に広い興味を持ち、積極的に情報を収集する姿勢
・忍耐力がある・・・失敗を糧にして中長期的に利益を追求し、失敗を乗り越える耐性
・決断力がある・・・市場は常に変動するため、迅速かつ確信を持って決断できる能力
・長期的な視点を持つ・・・短期的な価格変動に振り回されず、冷静に長期的な利益を狙う視点
・余裕資金がある・・・資金的および精神的な余裕があることで、投資判断に制限がなくなる
・資金管理ができる・・・潤沢な資金を持っていても、正しい資金管理ができなければギャンブルになってしまうため、ルールを守ることが重要
これらの特徴が全て備わっていなくても、諦める必要はありません。投資を通じて身につけることができます。最も大切なのは、まず投資に興味を持つことです。
個人投資家になるには：資金はいくら必要？
個人投資家として活動を始める前に、以下の3つのポイントをしっかりと把握しておきましょう。
・証券会社の口座開設
・投資する資金
・投資の勉強
ここでは、これら3つのポイントについて詳しく解説します。
証券会社の口座開設
個人投資家になるためには、まず証券会社で口座を開設し、投資の準備を整えましょう。
証券会社の口座開設は基本的に無料で行えます。現在ではネット証券が主流となっており、スマートフォンやパソコンから簡単に申し込みができ、取引もスムーズに行えます。隙間時間を活用して情報収集や市場の動向チェックもできるため、初心者でも使いやすい仕様になっています。
また、証券会社ごとに手数料やサービス内容が異なるため、複数の証券会社を比較して、自分にとって最も有利な取引条件を提供しているところを選ぶことが大切です。
資金は人による
個人投資家になるためには、元手となる資金が必要ですが、必要な金額は人それぞれ異なります。
まずは、自分が投資できる金額や投資で得たい収入を考慮して、どれくらいの資金を用意するかを算出することが重要です。
例えば、会社員の平均収入が約461万円（※）とされていますが、株の配当金だけで生計を立てる場合、利回り2％で計算すると、約2億3,000万円の資金が必要になります。配当金で生活するにはかなりの資金が必要であることがわかります。
（※）出典：国税庁「II 1年を通じて勤務した給与所得者」（2025年1月8日参照）
とはいえ、ミニ株、FX、投資信託、ETFなど、少額から始められる金融商品も多いため、投資をあきらめる必要はありません。
投資初心者がいきなり大きな金額を投じるのはリスクが高いため、まずは自分の収入に見合った範囲で始め、少しずつ経験を積んでいくことをおすすめします。
勉強は必要
個人投資家になるためには、投資に関する継続的な勉強や情報収集が欠かせません。
専門的な資格や学歴は必要ありませんが、安定して収入を得るためには投資の知識が必要になります。
例えば、株式投資をしたい場合は株式市場や銘柄の選び方について学び、トレードを行いたい場合はまずデモトレードで十分に練習した後、小額から始めることが推奨されます。不動産投資を考えている人は、物件選定や不動産業者について学ぶことが大切です。
書籍、セミナー、ブログ、動画など、自分に合ったツールを使って学習し、実際に投資を行いながら経験を積み重ねることで、効率よく知識を吸収しましょう。
このように、投資に関する知識を深め、経験を積むことで、利益を上げるスキルや損失を防ぐ方法を身につけることができます。
投資家の年収は？
例えば、会社員に人気のあるNISA（少額投資非課税制度）の利用者の7割が年収500万円以下と言われています。内閣官房の資料によると、以下のようなデータが示されています。
“
NISAを利用する個人の7割は年収500万円未満。また、NISA利用者の過半数は世帯保有金融資産が1,000万円未満。我が国の家計の平均保有金融資産は単身世帯が1,062万円、2人以上世帯で1,563万円であることに鑑みると、NISA制度は中間層を含めた幅広い層の資産形成のために活用されている。
出典：内閣官房 資産所得倍増に関する基礎資料集 令和４年10月内閣官房 新しい資本主義実現本部事務局 NISAの利用状況：所得別・所有資産別（2025年1月8日参照）
”
一方で、金融庁が公開している「年代別保有有価証券総額」を見てみましょう。
こちらは、株式、国債、債券、投資信託、REIT、ETFなどの有価証券総額に関するデータです。
全体の6割が500万円未満の有価証券を保有していますが、年齢が上がるにつれて有価証券の保有総額が増える傾向があります。特に80歳以上の層では、約8割が500万円以上の有価証券を保有していることがわかります。
次に「個人年収別保有有価証券総額」も見てみましょう。
年収700万円までは大きな違いは見られませんが、年収700万円以上になると、有価証券の保有額が大きく増加します。そして、年収2,000万円以上の層では、有価証券の総額が5,000万円以上となる人が最大で3割を占めています。
このデータから、単に年齢が上がることで有価証券の額が増えるわけではなく、年齢とともに収入も増えるため、それに伴って有価証券額も増加することが考えられます。
出典：NISAの満足度等に関する調査 （金融庁）をもとに作成（2025年1月8日）
個人投資家になるうえでの注意点
個人投資家になる際の注意点として、以下の4つが挙げられます。
・生活費を削ってまで投資をしない
・投資のゴールや目的を決める
・自分のニーズに合った投資をする
・兼業から地道にスタートする
ここでは、これら4つのポイントについて詳しく解説します。
生活費は削らない
個人投資家として活動するうえで、最も重要なことは、生活費を削って投資をしてはいけないということです。
基本的には、本業で得た収入で生活費をまかない、残った余剰資金を投資に回すのが理想的です。
もし生活費を投資に回してしまうと、万が一損失が出た場合に生活に支障をきたすだけでなく、損失を取り戻そうと焦り、冷静な判断ができなくなるおそれもあります。
そのため、毎月投資に回す余剰資金は、月々の収支をもとに計算するとよいでしょう。
収入から家賃や光熱費などの固定費、食費や日用品などの変動費、貯金額を差し引き、残った金額を投資に回すことで、無理なく運用を続け、退場のリスクを避けることができます。
目的を決める
個人投資家として活動するには、具体的な目標設定が重要です。例えば、「何年後にいくら貯める」といった明確な目標を立てて投資を始めることが成功への第一歩です。
1年後の旅行資金を増やしたい場合は短期間で大きなリターンを期待できるレバレッジをかけた取引に挑戦し、数十年後の老後資金を準備したい場合は、堅実にお金を増やせる投信積立を選ぶといったように、投資の目的や手段は人それぞれ異なります。
・レバレッジ取引
元本割れのリスクがあるものの、大きなリターンを狙えるため、短期投資向き
・積立・投資信託・ETFなど
数十年後の老後資金や、リスクを抑えて堅実にお金を増やしたい方など長期投資向き
このように、投資目的が明確であれば、それに応じた金融商品を選び、効率的な資産運用を目指すことができます。
自分のニーズに合った投資をする
個人投資家として成功するためには、自分のニーズに合った投資方法を選ぶことが重要です。
ライフスタイルやトレードスタイルに合わない投資方法や金融商品を選ぶと、運用がうまくいかないだけでなく、最悪の場合、本業にも支障が出ることがあります。
例えば、仕事が忙しく投資に時間を割けない場合は、投資信託や不動産など、専門家や管理会社に運用を任せる方法や、自動売買を利用するのも1つの選択肢です。一方で、毎日まとまった時間を投資に充てることができる場合は、株式やFXを選び、値動きを見極めながら大きな利益を狙うことも可能です。
一概に「安心な金融商品」はないため、まずは自分の生活に合った投資スタイルを見つけることから始めると良いでしょう。
兼業投資家がおすすめ
個人投資家として活動を始める場合、まずは兼業投資家から始めるのがおすすめです。
投資経験が浅い段階では、思うような成果を上げることが難しいことが多いため、本業で安定した収入を得ながら投資経験を積み重ねると良いでしょう。
もし専業投資家になるために本業を辞めてしまうと、思い通りに取引ができなかった場合に、収益が足りず生活に支障をきたすリスクがあります。
そのため、専業投資家を目指すのであれば、まずはスキルを磨き、投資による収益を再投資して資金を増やし、収益が安定してから専業を検討するのが理想的です。
投資家になる前に知るべき投資の種類
投資家になる前に覚えておくべき金融商品には、以下の6つがあります。
・投資信託
・株式投資
・国債
・外貨預金
・暗号資産
・不動産投資
・FX
これらの金融商品は、それぞれメリットとデメリットが異なります。少ない資金で始められるものから、多くの資金が必要なもの、堅実なものまでさまざまです。ここでは、これらの6つの金融商品について詳しく解説します。
投資信託
投資信託は、投資家から集めた資金を投資のプロが運用する金融商品です。
複数の株式や債券などが含まれており、自動的に分散投資が行われます。運用で得た利益は、投資額に応じて分配されます。
また、金融機関によっては、100円から投資を始められるため、初心者にもおすすめです。さらに、投資のプロに運用を任せることができるため、手間をかけずに投資を進められます。
ただし、利益に対して手数料が高くなる場合があり、元本保証がない点には注意が必要です。
株式投資
株式投資の基本は、企業の株式を売買したり、投資先企業から配当金を受け取ったりして利益を得ることです。
一般的には、応援したい企業の株を長期的に保有する方法が取られます。この場合、企業の業績に応じて配当金や株主優待を受け取ることができますが、業績が悪化すれば、これらが受けられなくなることもあります。
また、株を保有していれば、株主総会に参加して企業経営に関する意見や質問を行うことができるのも大きなメリットです。
一方で、株の売買差益を得る方法もあります。いわゆる株のトレードです。
株価が購入時よりも高くなったタイミングで売却すれば利益を得られますが、反対に株価が低いときに売却すると損失が発生するため、慎重に取引することが大切です。
国債
国債は、国が資金調達のために発行する債券です。
保有していると、半年ごとに利子が支払われ、満期まで保有すれば元本が必ず戻ってくる点が特徴です。国債は1万円から購入でき、固定金利型で満期が5年または3年、変動金利型で満期が10年の3つの選択肢があります。
購入後1年を経過すれば、満期前でも換金できますが、中途換金時には、直前2回分の各利子（税引前）の相当額に0.79685を掛けた金額が差し引かれるため、注意が必要です。
外貨預金
外貨預金は、円ではなく米ドルやユーロなどの外貨で預金する方法です。
円預金と同じ仕組みで、預けたお金に一定の利息が付きます。
外貨預金は、円預金よりも高金利の場合が多く、預けるだけで大きなリターンを狙える点が特徴です。また、円安時に外貨を売却すれば、為替差益を得ることも可能です。
例えば、1ドル100円の時に10万円で1,000ドルを預け、1ドル110円になった時に引き出すと、11万円分の日本円を受け取れます。ただし、円高時には元本割れのリスクがあり、預け入れ時や引き出し時には為替手数料が発生する点に注意が必要です。
暗号資産（仮想通貨）
暗号資産（仮想通貨）とは、公的な発行主体や管理者が存在しない、インターネット上で取引される通貨です。
代表的なものとして、ビットコイン、イーサリアムなどが挙げられます。
投資資産として、価格が上昇した時に売却すれば利益を得ることができ、価格が下落した時に売却すると損失が発生します。価格変動が激しく、短期間で大きな利益が見込める反面、大きな損失を被るリスクもあるため、注意が必要です。
また、仮想通貨詐欺や取引所のハッキングなどのリスクも存在するため、取引を始める際には十分な注意が求められます。そのため、仮想通貨取引を始める際は、金融庁に登録された取引所・販売所を利用することが重要です。
不動産投資
不動産投資は、主に不動産を貸し出して家賃収入を得る投資方法です。
入居者が長期間住むことが多く、家賃も安定しているため、長期的な収益が期待できます。また、不動産価格が暴落した時に購入し、価格が上昇した時に売却することで差益を得ることも可能です。
一方で、空室や家賃滞納のリスクがあり、収益が下がることもあります。
不動産投資を始めるには、多くの自己資金を用意するか、不動産投資ローンを利用するのが一般的です。ただし、いずれにしてもリスクが伴うため、初心者には敷居が高い投資方法かもしれません。
FX（外国為替証拠金取引）
FX（外国為替証拠金取引）は、異なる国の通貨を売買し、そのレート変動による差額で利益を得る投資方法です。
特徴的なのは、2種類の通貨をペアで取引する点で、これを「通貨ペア」と呼びます。
外貨預金との大きな違いは、国内業者の場合、保有資産の最大25倍までの金額で取引できることです。これにより、少ない資金でも大きな利益を狙うことが可能となります。
さらに、保有する通貨ペアの金利差（スワップポイント）を毎日受け取ることができるというメリットもあります。しかし、通貨ペアや取引時間帯、売買方向によってはマイナス金利が適用される場合もあるため、注意が必要です。
また、FXでは保有資産以上の金額を動かすことができるため、為替レートが予想に反して逆方向に動いた場合、短期間で大きな損失を被るリスクもあります。そのため、慎重な取引が求められます。
まとめ
今回は個人投資家になるための全体的な流れを解説しました。
個人投資家には多種多様な金融商品があり、興味のあるものや自分が捻出できる資金で十分取引できる商品を選ぶことが大切です。証券会社の口座を作り、資金を入れれば誰でも個人投資家としてスタートできますが、重要なのは長期的に勝ち続けることです。
そのためには、経験を積み、情報を収集し、学び続けることが必要です。
本当に個人投資家として活動していきたいのであれば、これらの努力を惜しまず、日々の取引で一喜一憂せず、長期的な視点で辛抱強く続けることが重要です。
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